プログラム売買とは、一定条件で売買することをプログラム化されたコンピューターを用いて株式運用すること。
株価の動向に応じて、自動的に売買判断が下される売買システム。
本来は、市場が急落した時に保有株式の値下がりリスクを軽減させるために用いられている売買システムだが、相場全体が弱気に転じると、売りが売りを呼んで市場の大暴落につながる恐れが出てくる。
基本的には、現物株式の株価が下落した時に、ポートフォリオに組み込まれている株価の値下がりリスクを回避するために、株価指数先物などを売却するという指令が下されるが、これによって先物の価格が下落すると、やがては現物株式の下落へと跳ね返り、さらに現物株が値下がりすることで先物が売却されなどというように、連鎖的な現物株式の暴落を招くことになる。
1987年のブラック・マンデーは、このプログラム売買を発端に、株価の暴落を招いたと言われている。
＜例えば＞
理論価格と市場価格を比較するようなルールを構築しておくことで、裁定取引を最適なタイミングで行えるようになる。
しかしながら、プログラム売買を用いることで、感情を排除した意思決定を行えるようになる反面、市場が急落すると「下げ幅を増幅させる」というリスクも存在する。
たとえば、現物株が下落した場合に先物を売却するようなルールを設定しておくと、現物株の急落が先物の下落を呼び、先物の下落が現物株の価格に跳ね返るという、悪循環を生み出す可能性がある。
裁定取引用途としては、現先スプレッドを狙うために先物市場の情報を獲得して現物株（日経225銘柄など）に受発注をかけるものがある。
個人投資家向けには、ネット系証券会社がサービス提供している逆指値注文やリレー注文サービスも、特定のIF条件（価格変動）を元にしたプログラム売買である。
その他、仕手筋など不正な市場参加者が、株価を操作する目的で導入するプログラム（仕手プログラム）などが存在する。
