オフバランス取引とは、少額の証拠金でレバレッジを効かせた取引のこと。
オフバランス取引とは貸借対照表に計上されない取引のことです。
と呼ばれることもあります。
貸借対照表をスリム化できることから注目を集めていました。
また、資産の効率化を重視しROE（株主資本利益率）やROA（総資産利益率）が重要な指標となる現在の企業評価においては、企業価値を高める一つの方法として考えられていました。
金融取引の高度化、複雑化に伴い、オフバランス取引は拡大してきましたが、取引実態の的確、透明な情報開示を求めるディスクロージャーの強化充実の動きから、これら取引は、徐々にオン・バランス処理されるようになってきています。
例えば、金融先物取引、オプション取引やスワップ取引などのデリバティブ取引や、リース取引、債務保証行為といったオフバランス取引は、以前は財務諸表の注記事項としてのみ開示されていましたが、この内金融商品については２００１年３月期から導入された時価会計制度によって、評価損益は原則として時価でオン・バランス処理されることになりました。
なお、既に貸借対照表上に記載されているものを削除・減額することを「オフバランス化する」といいます。
例えば、リース取引や金融機関の貸出債権をＡＢＳ（資産担保型証券）やＳＰＣ（特別目的会社）を用いて譲渡・流動化するようなことです
＜オフバランス取引の現在の具体例＞
オフバランス取引の現在の具体例としてはリース取引が挙げられます。
リース取引では、備品などを借りた際に払うコストは全額費用として損益計算書に計上することができるため、貸借対照表には資産として計上されません。
なお、金融取引が高度化・複雑化したことによりオフバランス取引は増加していたが、近年は利害関係者からの情報開示の要求が高まっていることから、今後は徐々にオフバランス取引は縮小しオンバランス取引に移行していくものと考えられます。
以前はオフバランス取引の典型例と考えられていたデリバティブ取引（オプション、スワップなど）についても、平成12年に適用された金融商品会計基準によって時価評価をして貸借対照表に計上されることになりました。
